職場適応障害や自殺者が増えている中、企業としても早期の対応が求められており、なんとか早期発見し、大事に至らないような体制つくりに力を入れている。体制を整えていくことは、大事なことであるが、そのベースとして、メンタルヘルスを特別なものではなく、もっと身近なものとして社員が捉えたり、受け止められるような体制への取り組みがもっと必要ではないかと感じている。
　以前勤務していた企業では、健康診断の結果を見ながら、全員に面談を実施していた。面談では、健康診断の結果はもちろんのこと、心の健康についても気軽に話せる環境が整っていた。改めて、メンタルの相談となると、まだまだ敷居が高いのが現状である。そんな中、全員が呼ばれる面談というのは、とても気軽で、相談がしやすいようである。医療職の立場としても早い段階で社員の方のサインをキャッチできる。本来は、このような配慮をしなくても相談できるといいのだが、現在の状況では、双方にとって自然な介入の形であり、理想的だと思う。
　ただ、医療職が常時いない職場の場合、この環境つくりのキーパーソンは、やはり上司となろう。健康診断の結果をストレートには話題にしにくいかもしれないが、健康診断の結果を返すときに、少し話す時間をとってみるのはどうだろうか。管理職としても部下の健康管理は役割のひとつであるわけで、もし、部下からとまどいの表情がみられたら、正直に「私も聞くのはいやだけど、仕事なのでわかってほしい」と思い切って言ってみるのもいいのではないだろうか。いすれにしても、部下との日ごろのコミュニケーションをいかに作っておくかはポイントである。気軽に話せる環境つくりが、まず第一である。